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研修について

IMBMでの成長をサポートする 社員の将来にわたる幸福の実現

※写真は当社グループ所有の研修センター「ナレッジパーク落合ビル」

研修の考え方


IMBMでは、仕事を通して社員がより幸福な人生を歩めるよう、様々な研修制度を整備してサポートしています。研修制度は「会社主導の研修」と、本人の意欲に基づいた「自己選択型の研修」の2つに分かれ、IMBM社員であれば、誰もが受講する権利を持っています。

「会社主導の研修」は、「基礎研修」・「マネジメント研修」・「昇格研修」・「専門研修」の4カテゴリーに分類され、IMBMが掲げる「求める人物像」により近づくためのカリキュラムが用意されています。

各カテゴリーの考え方は以下の通りです。

(1) 基礎研修の考え方


研修センター エントランス 「企業理念」「IMBMの目指す姿」の理解と実践に向けた研修や、会社の状況を把握しながら業務に活かすための研修を実施します。IMBMで特に重視される「マネジメント」の基礎として、「ビジネススキル向上セミナー」を実施します。

具体的には、「考える力」「話す力」「書く力」を中心とした研修を実施します。セミナーは、毎月複数回開催し、業務との兼ね合いをみて、出席できる日程を各自が選べる仕組みになっています。



(2) マネジメント研修の考え方


研修センター ホール IMBMで特に重視される「マネジメント」とは、「人・もの・金・情報という経営資源を最適に活用して、企業理念を実現すること」を指します。

「マネジメント」の基本であるPDCA(PLAN・DO・CHECK・ACTION)のサイクルに高いレベルで取り組み、事業領域はもちろんのこと、関連影響するであろう領域までを視野に入れ、「分析力」「決断力」「実行力」を駆使して業務を推進します。マネジメント研修では、この一連の業務に必要なスキルを修得するためのカリキュラムを用意しています。



(3)昇格研修の考え方


昇格に伴う各等級に求められるマネジメントスキルや能力の向上、および気づき教育を実施します。



(4)専門研修の考え方


研修センター 資料展示スペース 専門研修は、「担当する事業領域での専門性向上に向けた研修」(専門研修A)と、「お客さま(お客さま・三越伊勢丹グループ)へのサービス向上に繋がる研修」(専門研修B)の2つに分類されます。

【専門研修A】
各事業領域における専門技術修得のための研修

【専門研修B】
担当領域以外の基礎部分を横断的にスキルとして身につけ、サービス向上を図ります。




★基礎研修カリキュラム一覧


研修 使用時間 内容
フレッシャーズ
スクール
4日間 企業理念
基本接客用語
販売員としての言葉遣い
進物の基礎知識
ロールプレイ(接客の基本)
電話応対
ラッピングの基本
アイカードの基礎知識
職場のルールとマナー
労務知識・セクシャルハラスメント
緊急時の対応・個人情報
お買場研修 1ヵ月程度 お買い場での販売研修
ビジネススキル
向上セミナー
1セミナー
2時間30分
計6セミナー
ロジカルシンキング基礎・実践
アクティブトーキング基礎・実践
ビジネスライティング基礎・実践
2ヵ月フォロー 6時間 PDCAサイクルの基本
労務知識・人事制度
ビジネスマナー研修
ありたい自分について
6ヵ月フォロー
2年目フォロー
3年目フォロー
1日 (共通)経営方針
お客さまの声から学ぶ
グループディスカッション(リーダーシップについて)
(各年次)社員に期待すること



資格取得支援制度について


会社の業務上で必ず必要なもの、あるいは会社に必要な資格で業務の一環として必要になるものを、業務あるいは個人の目標に位置づけ、資格取得の努力に会社として報いるために一時金として、または資格取得講習等の受講料、資格更新時の更新料を支給しています。


★一時金及び受験料等支給の基準と対象資格


1.資格取得の一時金並びに受験料の支給

Aグループ
一時金と
受験料
・建築士(1級)
・電気主任技術者(1種・2種)
・税理士
Bグループ
一時金と
受験料
・電気主任技術者(3種)
・建築物環境衛生管理技術者
・司法書士
・社会保険労務士
Cグループ
一時金と
受験料
・建築士(2級)
・建築施工管理技士(1級)
・電気工事施工管理技士(1級)
・管工事施工管理技士(1級)
・電気通信主任技術者
・エネルギー管理士
・ボイラー技士(特級・1級)
・中小企業診断士

2011年3月現在


2.資格取得受験料、講習料や資格更新料の支給

・危険物取扱者
・建築設備士
・消防設備士
・消防設備点検資格者
・防火管理者
・特別管理産業廃棄物管理責任者
・廃棄物処理施設管理者
・警備員指導教育責任者
・清掃作業監督者
・ビルクリーニング技能士
・被災建築物応急危険度判定士
・防火対象物点検資格者
・防火安全技術者
・消防教育担当者
・消防設備点検資格者 など

2011年3月現在



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